パパママ必見！妊娠・出産でもらえるお金が200万円超！？知って得するマネーガイド【手続きチェックリスト付き】

妊娠おめでとうございます！

産まれてくる赤ちゃんの顔を見る日が今からとても楽しみな時期かと思います。赤ちゃんを迎える新しい生活の始まりを心待ちに、幸せ一杯で嬉しい反面、妊娠すると妊婦検診や検査などで出産にかかるお金のことを考えると不安もありますよね。

出産費用と言っても、特に初めての出産の場合、一体何にいくらかかるのかなど想像もつかないことだと思います。

妊娠・出産は基本的に病気ではないため健康保険が適用されません。その場合、一般的に妊婦検診や検査でかかる医療費は約10万円、正常分娩で30万~70万円、平均約50万円程かかると言われています。
さらに医療費に加え出産に向けて必要となるマタニティ用品やベビー用品を合わせると出産前後1年間でかかる費用は総額で約50万円～100万円程もかかると言われています。

金額を聞いてびっくりされると思いますが、実はきちんと公的制度を知り手続きをすれば「もらえるお金・戻るお金」は沢山あります。

全ての制度を利用すると最低でも専業主婦のママは約52万円、職場復帰予定のママ（平均月収が20万円）なら、なんと！約216万円分も支援を受けることができます。

これらの制度を上手に賢く使って頂いたうえでさらに、各地方自治体や企業が独自に行っている支援についてもご紹介させて頂きます。自治体によってはかなりお得な支援もありますので、知っていると得をする！そんな情報をあわせてご紹介させて頂きます。

そして、一番大切なことは、お金が「もらえる・戻る」ためにはどれも必ず自ら申請する必要があります。ただ待っているだけではお金をもらうことはできません。必ず申請方法まで確認してもらえるものはもらいましょう。

妊娠したママだけではなく、将来ママ・パパになる予定の方にも必ず知って頂きたいマネー知識です。ぜひ最後までお付き合い下さい。

1.　ママの働き方によって違う『もらえるお金・戻るお金』

妊娠・出産時に受けられる支援は沢山ありますが、実は全てのママが全ての支援を受けることができるわけではありません。

ママの働き方によって受けられる支援が異なるため、今回「職場復帰」「出産退職」「専業主婦」の3パターンにママをわけて、受けられる支援をそれぞれママ別に紹介していきます。

まず、妊娠・出産時にもらえるお金として「妊婦検診費の助成」「出産育児一時金」「出産手当金」「育児休業給付金」の4つの支援があります。

妊娠・出産時には約50万～100万円ほどかかると言われていますが、もらえる支援をしっかりと受けると実際ご自身で持ち出す金額をぐっと減らすことができます。

ご自身が受けられる支援の内容や手続き方法を把握して頂き、漏らすことなく「もらえるお金・戻るお金」を増やしましょう。

このように、ママの働き方により受けられる支援が異なってきます。ご自身がどのママにあたるのかまずは下記で確認してみましょう。

パートタイムで働くママ必見！

時系列でみる妊娠出産でもらえるお金

2.　これから出産を控えるママが知っておきたい妊娠・出産時にもらえるお金

ご自身が受けられる支援の確認ができましたら、次は制度の大まかな概要とお金をもらうための流れと必要な手続きを紹介します。
後半では、ママ別手続きスケジュール表もダウンロードできますので、うっかり漏れてしまわないようにご活用下さい。

2-1.　妊娠・出産時に『すべてのママ』がもらえるお金

すべてのママがもらえるお金として「妊婦検診費の助成」と「出産育児一時金」があります。

これらはママの働き方に関わらずもらえるお金で、申請方法も比較的簡単です。

しかし、「出産育児一時金」が入院・分娩費用よりも安い場合は差額のお金をもらうことができますが、差額請求は必ずご自身で申請しなければもらうことができないお金のため、出産一時金はいくらもらえるのか？分娩費用はいくらなのかを確認した上で、差額がある場合には必ず期日内に申請をしましょう。

2-1-1.　妊婦検診にかかる費用を補助してもらえる制度「妊婦検診費の助成」

妊娠が確定してからまず受けられる支援が妊婦検診を無料もしくは一部負担のみで受診することができる「妊婦検診費の助成」です。

妊娠は病気ではありません。そのため妊婦検診はトラブルや緊急時など治療が必要な場合を除き基本的に健康保険適用外となり全額10割負担しなければなりません。1回あたりの妊婦検診の費用は平均5,000円程で、出産までの総額は平均10万円程とかなり高額になります。その負担をママたちにではなく、自治体で一部負担する支援が「妊婦検診費の助成」です。

自治体によって受けられる助成回数や助成金額が異なりますが、一般的な妊婦検診の回数が14回と言われているため、どの自治体でも最低14回は妊婦検診の助成を受けることができ、多い自治体では無制限のところもあります。
ママ1人あたり公費負担額の全国平均は10万5734円、最も多く助成してもらえる県が石川県で137,813円、最も少ない県が神奈川県で71,417円となっており、自治体によってかなり差があるようです。（平成30年時点）

▼さらに詳しくみたい方はこちら
妊婦健康診査の公費負担の状況にかかる調査結果について＜厚生労働省＞

母子手帳をもらいにいくときに必ずどのような手当があるか聞いてみましょう！
のちほど詳しく紹介していきますが、各自治体ごとに独自の支援が行われています。自治体からは積極的に説明がない場合が多いので、お住まいの市町村ではどのような支援があるのか聞きましょう。また、職場復帰ママは保育園の資料や申し込みなどについても、この時確認してみるとよいでしょう。

2-1-2.　赤ちゃん1人につき５０万円がもらえる「出産育児一時金」

妊娠から出産までに1番大きなお金がかかるのが分娩費と入院費です。この費用を赤ちゃん一人につき50万円を補助してくれるのが「出産育児一時金」です。

ほとんどの病院が「直接支払制度」とよばれる健康保険から出産育児一時金を直接病院に支払う仕組みを導入しているため、退院時に分娩費と入院費の全額を支払う必要はなく、退院時に出産一時金を超過する差額分だけを支払えばOKです。
但し、全ての病院で対応されているわけではないため、妊娠中に対応している病院かどうか確認をしておきましょう。

出産一時金の金額が分娩費と入院費に満たない場合には、健康保険組合に請求すると差額分のお金をもらうことができます。しかし、差額分をもらうためには必ず請求することが必要ですので、
「分娩費用　＜　出産育児一時金」
の場合は必ず忘れずに申請をしましょう。

2-2.　妊娠・出産時に『職場復帰ママ』がもらえるお金

出産後も仕事を続ける予定の「職場復帰ママ」だけがもらえるお金として「出産手当金」と「育児休業給付金」があります。

これは産休中や育休中にお給料が入らず、無給になってしまうためその間の生活を保障するための支援です。近年、この支援は手厚くなってきている傾向があり、働くママを応援することやパパの育児休業取得を促進しています。

2-2-1.　産休中のママがお給料の代わりにもらえるお金「出産手当金」

仕事を続けるママが出産をする際、産前42日・産後56日休業（産休）を取得できます。しかし、この期間にお給料がもらえません。（減額の会社もあり）そのため、ママが加入している健康保険から支給されるお金が「出産手当金」です。金額は働いているママの収入によって違いますので、妊娠中に自分はいくらもらえるのか事前に計算し資金計画を立てておきましょう。

勤め先の健康保険に加入しているママなら、正社員のほかに契約社員、パートやアルバイトでも対象になります。雇用体系とは関係ありませんので、正社員でなくとも受け取ることができるお金です。

出産手当金がいくらもらえるのか計算してみましょう

支給開始日以前の継続した12ヵ月間の各月の標準報酬を平均した金額が20万円のママが98日間産休取得の場合

2-2-2.　育休中のママ・パパがお給料の代わりにもらえるお金「育児休業給付金」

仕事を続けるママ（パパ）は赤ちゃんが1歳になるまで勤務先に育児休業（育休）を取ることができます。しかし、この期間はお給料がもらえません。そのためママ（パパ）が加入している雇用保険からお給料の代わりとしてもらえるお金が「育児休業給付金」です。

ママは産休期間（原則出産後翌日から8週間）後から育休開始。パパの場合は出生日または出産予定日から取得することができます。また、保育所の入園まちなど特別な理由がある場合、申請すれば赤ちゃんが2歳に達する日まで育休期間が延長することができます。

育児休業給付金がいくらもらえるのか計算してみましょう

月給20万円のママが赤ちゃんが１歳になるまで育休を取得した場合

育児休業と出産手当金の計算ツール

 ＼パパの育児休業について詳しくはこちらの記事で！／

「産後パパ育休」「育休」改正内容をどこよりもわかりやすく徹底解説

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ナイスベビーラボ

2023.10.04

任意継続保険に加入しているママ必見！もらえるかもしれない出産手当金

退職した場合でも出産手当金をもらう条件を満たしていればもらうことができます。しかし、出産手当金をもらってしまうとパパの扶養に入れなくなるなどデメリットもあります。きちんと確認してから出産手当金をもらうか、もらわないか決めましょう。

※任意継続被保険者に対しては資格喪失後の給付として支給される場合を除き出産手当金は支給されません。

3.　妊娠・出産の万が一の時にもらえるお金・戻るお金

妊娠・出産にはトラブルがつきものです。つわりが酷く入院が必要になったり、帝王切開で手術費がかかってしまう場合もあります。

このように高額な医療費がかかってしまってもきちんと手続きをすれば返ってくるお金があります。また長期間会社をお休みし、お給料が支払われない場合にお給料の代わりにもらえるお金もあります。

医療費がかかる出産の年だからこそ少しでもお金をもらい忘れないようにしましょう。

3-1.　妊娠・出産時に『すべてのママ』がもらえるお金

職場復帰、出産退職、専業主婦、すべてのママが「高額療養費で自己限度額以上に支払った医療費」と「医療費控除で払いすぎた税金」を取り戻すことができます。

これらの制度は妊娠・出産する年だけではなく今後も条件を満たせば使える制度になりますので記憶の片隅にとどめておいて頂ければいざという時にお役立て頂けるかと思います。

3-1-1.　１ヵ月の医療費の自己負担に限度が定められている「高額療養費」

一般的に妊娠・出産は病気とみなされないため健康保険は適用されないと前章でお伝えしましたが、つわりや切迫流産や切迫早産のようになんらかの不調があり、検査や治療などの医療行為が必要になった場合には健康保険が適用されます。
しかし、いくら健康保険が適用され3割負担といえども医療費は高額になってしまいます。
そういった場合に1ヵ月の医療費が自己負担限度額を超えた分の払い戻しができる制度が「高額療養費」です。

事前に入院することが決まっていて、事前医療費がかかることがわかっている場合には、加入している医療保険（健康保険組合、協会けんぽなど）に申請して「限度額適用認定証」をもらっておくと、窓口で支払う額をあらかじめ限度額内に抑えることができます。

高額療養費では、パパ、ママそれぞれ加入する健康保険ごとに世帯を分けて考えるため、世帯収入ではなくママの収入で考えることができます。

高額療養費を利用した場合いくらの負担で済むか計算してみましょう

月収が20万（年収が240万）のママが1ヵ月の医療費に20万円かかった場合

3-1-2.　家族の医療費合計が10万円超えた場合に税金の一部が戻ってくる「医療費控除」

医療費控除とは、家族全員の1年間（1月1日～12月31日）の医療費の自己負担額が10万円（所得金額200万未満の場合は「所得金額の5％」）を超えた時、超過分をその年の所得から差し引きできる制度が「医療費控除」です。所得税の計算の元となる「課税所得」が減るため結果として所得税が安くなり、確定申告をすると払いすぎている所得税の一部を還付してもらうことができます。

特に妊娠・出産した年は医療費の自己負担額が10万円を超える可能性が高いため戻ってくる可能性が高いです。

医療費控除を受けるためには、会社員やパートなどの給与所得者であっても確定申告が必要になります。勤務先の年末調整では手続きができないため注意しましょう。

医療費控除の申告をすると住民税の課税所得額が低くなるため次の年度の住民税額や所得に応じて決まる保育料なども抑えられる可能性も出てきます。医療費控除自体の還付金の額は手間の割に少なく、がっかりする人もいるかもしれませんがそれらの波及効果を考えると申告してみる価値はあります。

保育園料の無償化については、3～5才を預ける場合は無償ですが、保育料が高いと言われている0～2才においては、住民税非課税世帯のみが無償化の対象です。
ゆくゆくの保育料を節約できる可能性もありますので、医療費控除の申請は行っておくことをオススメします。

ただし、保険金や出産育児一時金などは差し引きますので、実質的に負担した分の医療費からとなります。
生計を1つにしている家族分は合算して計算します。最終的な自己負担額から10万円を差し引き、残りの額に所得税の税率をかけて計算すると還付される目安額がわかります。領収書は捨てずに保管して置きましょう。

医療費以外にも病院までの交通費（バス・電車等）、出産時のやむを得ない場合のタクシー代、妊婦検診の自己負担分など医療費として認められているものがあります。
国税庁のHPで一度医療費として認められているものを確認しておきましょう。
参考：医療費控除の対象となる出産費用の具体例＜国税庁＞

保険金などで補てんされる金額は医療費から差し引きますが、傷病手当金や出産手当金などは差し引く必要がありません。これは給料の一部が支給されていない時の収入をサポートするためのお金であり、医療費を補てんするためのお金ではないためです。

加入している医療保険で受取れる保険金があるかチェックしましょう！
ママが契約している医療保険だけではなく、生命保険でも医療特約を付けている場合があります。これらの保険では、入院給付や通院の場合でも給付金がでるものがあります。また手術の場合も保障されているので、契約内容をしっかりと確認し、申請漏れをなくしましょう

3-2.　妊娠・出産時に『職場復帰ママ』がもらえるお金

職場復帰ママだけがもらえるお金もあります。働いているがゆえに定期的にお給料が支払われますが、急な入院などで働けなくなってしまった場合、突然収入がなくなると生活に困りますよね。そんな場合にもらえるお金が「傷病手当金」です。請求しないともらえませんので条件に該当する場合は必ず請求しましょう。

3-2-1.　病気やケガで働けず給与が支払われないときにもらえるお金「傷病手当金」

病気やケガによって仕事ができず、一定額以上給与が支払われない場合に生活を補償するためにもらえるお金が「傷病手当金」です。

対象外と思っている人もいるかもしれませんが、つわりや切迫流産、切迫早産の場合も対象になりますので、4日以上仕事を休み給与が十分に支払われない場合はチェックしておきましょう。自宅療養の場合も医師の診断書があれば対象となります。

傷病手当金がいくらもらえるか計算してみましょう

標準月額報酬20万のA子さんが妊娠悪阻のため4/1～15まで労務不能となり入院した場合
（4/1～4/3までは待機期間と呼ばれ支給されないため4/4～4/15までの12日間が支給対象期間）

監修：大原労務管理事務所

4.　妊娠・出産でもらえるお金・戻るお金 “ママ別” 手続きチェックリスト

ママの働き方によって異なる「もらえるお金と戻るお金」。
一番大切なことは、どれも自ら申告するということ。たくさんあることはわかったけど、うっかり申告漏れしてしまいそう…。と不安になりますよね。
そのうっかり漏れがないように、ママ別にダンドリの流れをまとめた「手続きチェックリスト」を用意しました。ダウンロードしてプリントアウトもできますので、これを見ながら自分に必要な手続きをしっかりチェックしてくださいね！

【手続きチェックリスト(PDF)】

専業主婦ママ用リストはこちら

出産退職ママ用リストはこちら

職場復帰ママ用リストはこちら

5.　知らないともったいない！各自治体や勤務先が独自で行っている育児支援

ここまでは、ママの働き方別に受けられる支援を紹介してきましたが、本章では住んでいる市町村や勤務先が独自に行っている育児支援サービスを紹介していきます。

意外と知られていませんが、出産すると現金で100万円がもらえるなど、かなりお得な支援を行っている自治体や企業もあります。基本的にはどの場合も支援を受けるには申請が必要となりますので、必ず出産前にどんな育児支援があるのか調べておき、受けられる支援はもれなく活用しましょう。

※支援内容は毎年変わるため必ず確認をして下さい。

5-1.　各自治体で行っている育児支援

自治体によっては支援の名前が異なっていたりしますが、お祝い金、記念品やベビー用品のプレゼントを行っている自治体が多く見られました。
日本全国の市町村の中でもごく一部の支援内容を紹介します。各自治体の支援は予算によって内容に変更があります。他にも沢山様々な支援がありましたので、ぜひ母子手帳を受取に役所に行った際にどのような支援があるのか一度聞いてみましょう。

5-1-1.　お金がもらえる自治体

5-1-2.　ベビー用品の支援がある自治体

5-1-3.　ユニークな支援を行っている自治体

各自治体の支援を調べているとお誕生記念の苗木がもらえる自治体がダントツ多いなか、ユニークな支援を行っている自治体がいくつかありました。
個人的には生まれてきた赤ちゃんへのお手紙を20年後に届けてもらえる茨城県稲敷市のサービスは20年後の受取ったシーンを想像するとジーンと心打たれてしまいました。他にも沢山ありますのでぜひみなさんのお住まいの自治体はどんな支援を行なっているのか調べてみてくださいね。

5-2.　所属の勤務先で行っている育児支援

最近、企業の中では優秀な人材確保や従業員満足度の向上の対策の一つとして福利厚生の充実が重要視されています。その充実した福利厚生の中に育児支援を行っている企業もあります。
所属の勤務先には育児支援があるのか？ある場合はどんな育児支援なのか？人事部の方に確認してみましょう。もしかしたらお得なことが沢山あるかもしれません。

例えば、こんな育児支援をしている企業があります！

【出産祝い金制度】
　勤続１年以上の場合、第１子で5万円、第２子で10万円、第３子で100万円、第４子で300万円、第５子で500万円支給
【チャイルドケア支援金】
　年間30万円が最大7年間支給　最大270万円
【病児保育費支援】
　子供たちが病気になった際にかかった臨時費用を１時間1500円上限で会社が補助してくれる制度
【会員制福利厚生サービス】
　ベネフィットワン・ベネフィットステーションなど、企業向けの会員制福利厚生加入企業が利用できるサービス
　→ ナイスベビー育児用品レンタル補助　＜ベビー用品レンタル最大18%OFFや補助金あり＞

6.　まとめ

いかがでしたでしょうか。妊娠・出産は家族が増えるという人生の中でも大きなイベントの一つです。そのためどうしてもお金がかかってしまいます。しかし国や自治体、勤務先などのサポートをうまく活用してもらえるお金・取り戻せるお金をしっかりと受取りましょう。
待っているだけではもらえません。必ずご自身で調べて、申請し漏れなく活用しきりましょう！

赤ちゃんとの生活がHAPPYで笑顔で満たせるような、そんな素敵な毎日が過ごせますように。